FEMAが必要とする、AIマインドコントロール兵器の知能とは

2018-02-08

人工知能は直接に人間の脳を盗聴し、軍事兵器開発のなかから、生

http://kenchicjunrei.blog.fc2.com/blog-entry-90.html

2001年宇宙の旅　人工知能ハルの叛乱

画像出典:

松岡正剛の千夜千冊
http://1000ya.isis.ne.jp/1602.html
ジェイムズ・バラット著

「人工知能」
人類最悪にして最後の発明

ダイヤモンド社 2015
ISBN:4478065756

　

ＡＩがＡＧＩをめざし、そのＡＧＩがエクサバイトクラス（1エクサバイトは10億文字の10億倍）の知識を学習していけば、2001年宇宙の旅人工知能ハル9000の叛乱、の人類最悪にして最後の、時代になる。

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車を、人工知能自動運転を上書きして、うかつに道路で自前運転すると、違反切符を切られるばかりか、逮捕されてしまう、ごく近い明日が来ようとしている。

医者が診断を下したり手術のオペさえも、例の名医の能力をインプットされた人工知能軍団にその職能を奪われて、医者が大量失業の危機に陥る未来が予測されている。

ターゲットに時間と空間を同期して、空ぶかしバイクストーカーに後催眠暗示を脳にインプットし、ありえない正確なタイミングで参上させる、集団ストーカー・マインドコントロール兵器システムを全能者として統括して発動させているのは、人工知能である。

ある閑散とした道路では、ターゲットの車の後を後催眠暗示を脳にインプットされた、集団ストーカーが1000台の車でつながり、先頭を決して誰も追い越すことなく、数珠つなぎに、ぞろぞろとついて行く異様な光景。。閑散とした道路の突然の不可解なノロノロ渋滞の出現に警察ヘリも気づいて、パトカー隊を出動。などの光景が日本のあちこちで、出現するらしい。

以下の記事は、2014年に書かれた人工知能開発のレポート。2014年、人工知能はここまで来ていた。

そもそも、人工知能は言語理論と知覚理論を駆使し人工知能理論の構築のなかから開発され、実現していった。というより、もっと効率よく直接に人間の脳を盗聴し、言語脳や知覚脳や感情脳の形成とその書き換えを遠隔操作する可能性を探る、という軍事心理兵器開発の一環として、人工(知)脳が開発されてきた。

FEMAが必要としている、人工知能マインドコントロール兵器の、『知能とは』
http://yaplog.jp/kenchicjunrei/archive/149
September 03 [Wed], 2014, 23:03

ＦＥＭＡが、人工知能マインドコントロール兵器を必要としている、そのワケと、マインドコントロール兵器の頭脳である人工知能の、『知能とは』、どれほど進化しているものなのか、どれくらい人間化しているのか、それどころかすでに人間以上のものなのか、を探ってみる。

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ＦＥＭＡを構成する軍隊は、連邦政府に随う通常の国軍、ではない。

その中核となっているのは、元ロシア兵を中心とする傭兵であり、グローバル資本が経営する傭兵供給会社から派遣された民間人軍隊。実態は、グローバル資本の私兵であり、それは、新自由主義のショック・ドクトリン(電子マネーと電子証券を電磁的に支配する)のための部隊であるかのように、見える。

スペースシャトルの末期は、ロシアが製造していたし、Googleを作ったのはロシアとアメリカの投資会社だったし、アメリカの核ミサイルの核燃料の一部を供給してきたのはプーチンだったし、ウクライナで新東西冷戦を見せかけているのも含めて、これらは世界政府体制へ向けて、国家というものを終わらせる、動きのなかにある。

ＦＥＭＡは正体を現さないまま、この動きの先端にある。

ＦＥＭＡは、国民を裏統治する特殊部隊であり、その活動はホワイトハウスの権限と命令から、距離を保つ一定の自律性をもっている。

つまり、秘密のベールに隠された闇の政府、と言われるＦＥＭＡは、超法規的組織である。

ホワイトハウスを用済みとしてしまう、ホワイトハウスより遥かに上位の、米国にはないはずだった、米国の国体を担う勢力が、現代の恒常的クーデター組織、国家を超えたを超法規的組織を、用意する。

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ＦＥＭＡは、災害緊急対策やテロ対策が仕事となっているが、災害緊急対策やテロ対策の仕事には、与えられた予算の6%を使用しているにすぎない。予算のほとんどは国民を監視し棄民(人口削減)することに使っている。

ＦＥＭＡは、災害緊急対策やテロ対策をする側だが、小型軽量化された生物化学兵器の製造の研究を行っている。
ＦＥＭＡは、核戦争用の巨大シェルターとなる数十万人が居住可能の<巨大地下都市を建造しているが、小型核兵器を含めた携帯用の種々の爆弾の開発を行っている。

つまり、テロ対策の仕事はほとんどしないどころか、小型核テロや小型生物化学テロを、開発する仕事に予算を使っている。

そうしたことは、彼らにとっては次元上昇、人類の枠組みの、大転換のため、らしい。。

まさに、ＦＥＭＡは、国民を監視し、住民を従順なひつじの水準に維持しておくためにこそ、存在し、必要でない人間を簡単に間引くためには傭兵を冷酷なスナイパーロボットに仕立て上げることをする。

殺人ロボットになりきれない傭兵に対して、そして、従順でない住民には罰を与えるために、双方にこうして、必然的にＦＥＭＡは、人工知能マインドコントロール兵器を必要としていることになる。

いまやナノチップ埋め込みさえ必要としない、物的証拠が残らない人工知能電磁波兵器の使用と、物的証拠がないままに国民に知られることなく存在する超法規的勢力は、その存在のしかたはうりふたつ、まったく同じだ。

姿を見せないで、全知全能をなせる、かのようだ。

あるいは、単に卑怯なだけ。ターゲットの生体が死んだらようやく現場に湧いて来る、ウジ虫のごとく。。

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■ＦＥＭＡの創立者ズビグニュー・ブレジンスキーによる、電磁波マインドコントロール兵器開発に関する発言。この発言、おまえら人類を総攻撃するぞ、と宣言したようなもの。

ブレジンスキー著　「テクネトロニック・エージ」1972年刊　　
第1部第4章世界の分断と統合　ｐ７８

『戦争の諸問題を専門とする地球物理学者ゴルドン・J・F・マクドナルドによれば、電子的衝撃によって・・・特定地域の非常に多数の住民の頭脳の働きを、長期にわたって著しく阻害するシステムが、ここ数十年以内に開発されることはほぼ間違いのないところだ。・・・人間の行動を操作するために(テクノ)環境を利用する・・・・・　一部小国が絶滅に瀕するようなことが、少なくとも、可能性としてはあるのである。』

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人工知能電磁波兵器は、

ターゲットの脳波を盗みこれに同期し、ガンマナイフによる手術のように遠隔から生体に激痛を走らせ、偽の音や物体の振動を発生させたり、偽の知覚や偽の脈拍鼓動や神経痙攣を発生させたり(これらは人間には睡眠が不可能になる拷問であるが)、

身体の動作の乗っ取り(マウスをクリックする瞬間に指先に外部からの力を加えたり、クルマを操作するハンドルの腕やブレーキの足を外的な力で乗っ取ったり)、

ついには、頭蓋や胸へのパルス重力波攻撃で、突発的に脳震盪や、血管を締め付け、昏倒、心筋梗塞や脳梗塞、さらにまた、血液と内臓への疾病周波数による電磁波照射攻撃で、短期間での急速な癌化などで、人間を殺害できるが、

一方で心理兵器として、遠隔に、ライフログを読取り、記憶と思考を、削除したり別の何かに書き換えたりしながら、ひとの思考と行動を乗っ取り、遠隔操作する。

人間から主体を剥奪して、人間を廃人奴隷状態に落とし込む。

通りすがりの人間の脳に理由のつかない突然の悪意や殺意を生じさせ、本人は明晰に意識があるが「なぜそうするのかの自覚、記憶がない」スト―カ―に仕立て上げ、あるいは、隣人を悪意のいやがらせスト―カ―に仕立て上げる｢マインドコントロールによる錯誤の状況」を作り出し、諍いと分断の世の中にし、世の中じたいを「監獄」にする、ための、人類支配兵器である。

地球上のすべての人間を地球上から死滅させことが可能であり、人間を生かしておいても死ぬほどの激痛状態におき、感覚生理反応を偽造し、思考を書き換え、人間を生きる屍・ゾンビにする、対象とする人数的にも、人間の存在そのものを乗っ取るという、倫理の深度においても、核兵器どころではない、人類への最終兵器である。

核兵器では、人間を乗っ取る、ことはできない。ゾンビにすることはできない。

このような全知全能の神となるような兵器を、誰が所有するのか。

日本において、警察も公安も、政治家も、そんなものに実は、かかわりたくない。
警察も公安も、ふつうはそうだ。狂気か病気でなければ。裏金亡者でなければ。

自分たち以外の誰も、これを手にすべきではない、という全知全能に敏感な勢力、非公然で超法規的な勢力が、そこにいるわけだ。

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軍やＣＩＡは非公然活動として、人工知能電磁波兵器を実用段階のものを完成し、臨床試験テロを住民に実施してきたが、このテクノの民間企業への払い下げ、汎用化に当たっては、タテマエ的な研究開発のテーマを作成する。

(引用はじめ)

以下は、人工知能電磁波兵器開発の前段階のタテマエ公式的な、人工知能研究。

「人間的な認知能力で、ユーザーをサポートする人工知能プロジェクト」
http://210.150.25.172/news/technology/story/20030829303.html リンク切れ
2007年10月31日

『米エネルギー省のサンディア国立研究所では、人間とコンピューターの関係を一変させ得る、新しいタイプの思考するマシンの開発が進められている。

サンディア国立研究所の認知心理学者、クリス・フォーサイス氏が率いるチームは、過去5年間にわたって知能を持つコンピューターの開発に取り組んできた。

このようなコンピューターは、意図を正確に汲み取ったり、ユーザーとの過去の体験を思い出したりできる。また、ユーザーが問題の分析や意思決定の際に助言を求められるような、バーチャルな専門家としても機能するだろう。

フォーサイス氏のチームは当初、国土防衛への使用を視野に入れ、「合成人間」――人間と同じように思考する能力を持つソフトウェア――を作ろうと試みた。』

『フォーサイス氏は「人間はもちろん論理演算もできる。だが、人間の認知にはもっと他の要素がたくさんある」と語る。

「われわれはこれまで、人間が自分の知識を使って目の前の状況や出来事を判断しようとするプロセスを再現することに注力してきた。それは、エピソード記憶(経験したことの記憶)や感情が関係するパターン認識のプロセスであり、一般に論理操作と考えられるようなことはあまり行なわれていない」

認知能力を持つマシンの開発を目指すサンディア国立研究所の取り組みは、米国防総省の国防高等研究計画庁(DARPA)からの資金援助を受けて昨年始動した。

このプロジェクトの目的は、ユーザーが考えていることをリアルタイムで理解できるマシンを作ることだ。』

『フォーサイス氏は、今後10年以内に認知能力を持つマシンの技術がほとんどのコンピューター・システムに組み込まれると予想している。同氏のチームはすでに、ある専門家の知識をコンピューター・モデルに取り込む手順のテストを終えている。

また、フォーサイス氏のチームは、合成人間にエピソード記憶を与える方法も考案した。
これにより、コンピューターは人間が日常的に行なっているプロセスとよく似た方法で、特定の経験に関する知識を問題の解決に用いるようになるかもしれない。』

(引用おわり)
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■人工知能ロボットに人間の記憶と感情と意識を与えること。

ＤＡＲＰＡのプロジェクトとして、南カリフォルニア大学のセオドア・バーガーはマイクロチップを埋め込んだ海馬に遠隔から命令を送る事によって命令通りにラットを動かすことに成功した。

DARPAのこのテーマは、ずっと以前からすでに地下にもぐって、さらに進化して開発されてきた。

マイクロチップを埋め込むこと無しに、海馬に遠隔から命令を送る事によって命令通りに人間を動かすこと。

それが人工知能電磁波兵器である。

電磁波人工知能が、ターゲットとする人間の、脳の記憶と思考の場が発信している電子信号を読取り、そればかりではなく、読取り情報を瞬時に解析して瞬時に同期して攻撃情報を、脳に送る事によって脳を乗っ取り、人間を思い通りに動かす。

『ターゲットの、脳が見ている画像を、脳が読んでいる文の言葉を、脳がリニアに考えている言葉を、遠隔のコンピューターのディスプレイ上に表示。

脳が見ている画像に加えて、さらに脳の意識がその画像を意識しているかをも、遠隔のコンピューターのディスプレイ上に表示。』

(その画像を知覚として脳は受領しているが、意識はこの画像を意識してない。別の何かを意識している、いわゆるピント――意識の指向性が、その画像を見ている見ていないということも、電磁波人工知能は、読取る。あるいはあたかも、人間の意識の指向性まで手に入れているかのように、人間に成り済ます。)

人工知能が知覚だけでなく、指向性としての意識をもっている、ということになる。あるいは人工知能は、あたかも意識をもっている、かのように、反応する。

人工知能電磁波兵器は、ターゲットの脳の海馬にマイクロチップを埋め込むことなしに、その人間に遠隔から信号を送り、アンテナとなり電極となる人間の皮膚というなめらかな脳を介して、頭蓋の中の脳の知覚と意識(思考と感情と意思)を乗っ取り、上書きする、命令する、ことに成功した。

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日本の非公然で超法規的な勢力と密接に関係する、米軍やＣＩＡは非公然活動として、どのような目的で人工知能電磁波兵器を開発してきたのかを、オルタナティプ通信の記事で見てみよう。

(以下、連続転載はじめ)

全ての人間を奴隷化する「技術」
http://alternativereport1.seesaa.net/article/97014444.html
2008年05月17日

現在、ＣＩＡが実用化している「人間ロボット化」技術、「人間奴隷化」技術に、アイスピックに近似した兵器がある。

この兵器の使用方法の訓練を受けたＣＩＡ職員が、「ターゲットにした」人間の額に、この「アイスピック」を突き刺し、数秒、激しく回転させる事で、人間の前頭葉の機能を瞬時に破壊し、自分の意志で物を考え、様々な感情を持つ、という人間の「自主性」を完全に破壊する事が出来る。

かつては人間から感情と意志を奪い、外部からの命令に何でも従う「ロボット人間」「奴隷人間」を作り出すために、ＣＩＡは数万回に及ぶ前頭葉切除手術・ロボトミー手術の強制的人体実験を繰り返してきた。

この強制的人体実験を担当して来たジョージ・ワシントン大学ウィルター・フリーマン「博士」は、数万回に及ぶ強制的人体実験と「奴隷人間」の創出実験の末、瞬時にして前頭葉を破壊する、「携帯用」の小型化されたアイスピック形態の「奴隷人間・創出」兵器の開発に成功した。

この強制的人体実験には、中南米から誘拐・金銭売買され、またカナダ、米国内で誘拐されてきた子供・女性、精神病院の患者、刑務所の囚人が「実験台として」使用され、実験後、殺害され、死体は硫酸で溶かされ下水に流された。

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ＣＩＡの市民奴隷化計画
http://alternativereport1.seesaa.net/article/96044960.html
2008年05月08日

ＣＩＡのスパイ養成所として名高い米国のコロンビア大学、ジョンズ・ホプキンス大学では、人間のマインド・コントロール技術が「軍事用」に研究されている。

人間に無意識的に「一定の行動」を強制するために、ある行動には罰則を与え、ある行動には報酬を与える等し、選挙投票の際に「誰に投票すべきか」を国家がコントロールし、「選挙投票の自由という民主主義の根幹を破壊する事」が、この研究の目的となっている。

テーマは人間の心をどのように支配するかであり、初期には一定の「望ましい行動には食事、麻薬等を与え」、「拒否すべき行動を取った場合には電気ショック」を与える等の処罰行為による人体実験が繰り返されて来た。

もちろん実験台にされた人間は、その人体実験に同意など一切していない。軍による強制的人体実験である。

初期にはコロンビア大学のエドワード・ソーンダイク、ジョンズ・ホプキンス大学のジョン・Ｂ・ワトソン教授が、こうした人体実験に従事したが、現在では、個々人の趣味、好きな食物、匂い、色等を「密かに調査」し、望ましい行動を取った場合には、その人物の好みの物体を身辺に出現させ、反対の行動には反対の物体を出現させるといったマインド・コントロール技術を発達させ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるリサーチ・メディア社によって「商品として、そのノウハウ」が販売されている。

商品化されていると言う事は、マインド・コントロールが事実として可能であり「効果があるからこそ、資金を出して購入する者が居る」と言う事である。

購入しているのは米国陸軍であり、特に将校、特殊部隊の教育を担当する米軍のブラック要塞で使用されている。また、シェルバイ郡刑務所、モンゴメリー郡公立小学校、コンテナ・コーポレーション・オブ・アメリカ社等が、この企業の継続的な顧客となっている。軍人と犯罪者と小学生と会社員が、軍隊開発の同一のマインド・コントロール技術で「教育されている」。

この技術はコネティカット州ソマーズにある州立刑務所では、ホモの男性を「女性好き」に強制的に転換するために使用され、また政府に反対する思想の持ち主を政府を支持する人物に「思想転換」させるために使用され、人体実験が行われている。

こうした研究の紆余曲折の末、現在、マインド・コントロール技術は電磁波兵器研究を中心に進め始められている。

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ロスチャイルド世界帝国のための強制的人体実験
http://alternativereport1.seesaa.net/article/94981984.html
2008年04月28日

長年ＣＩＡで、スペイン人ホセ・デルガドー博士等を中心に行われてきた電磁波を使用した人間の脳のコントロール技術の実験は、特にバミューダ諸島の実験所等で、人間の攻撃性を増加させる実験が中心に行われて来た。

攻撃性を増加させる、これは治療目的ではなく、明らかに軍事的な「兵士」製造目的である。

これはベルリン自由大学神経外科医ウィルヘルム・ウルバッハや、カリフォルニア工科大学ロジャー・スペリー、ニューヨーク医大Ｅ・ロイ・ジョン博士等による、当初は脳に電極棒を埋め込み電気刺激で脳を外部から操作する実験から、現在では電磁波を使い外部から脳を遠隔操作する実験になり、その技術はほぼ完成している。

現在では、ケムトレイルによる薬物の空中散布と電磁波との相乗効果、凶暴性の増加ではなく人間の無気力化、病気の発生を電磁波照射により「どれくらい効果的に引き起こせるか」の人体実験が主流になっている。

この人体実験は、実験される市民の承諾など全く取っていない、強制的人体実験であり、日本では、軍とＣＩＡの下部組織でしか無い日本の警察が関与している。

市民は軍と警察の「自由に殺害できる実験台」でしかない。

警察行政と軍の行動の全てを市民の監視下に置き、情報公開し、最終的には軍組織を廃止し、国連による国際警察の治安維持と国際司法裁判所の機能強化で、紛争の軍事的解決から人類が脱出する事によってしか、こうした軍・警察の暴走、犯罪行為を防止する事は出来ない。

現在、バージニア州ルイーザにあるトゥイン・オークス農場、約１２３エーカーでは、電磁波兵器により無気力化され「何でも言う事をきく人間となった」奴隷化された市民達が、１人の農場経営者＝ＣＩＡを「神様・独裁者」としてアガめ、奴隷として従順に農作業を行う、「奴隷農場」の実験が行われている。

社会全体、世界全体の「奴隷農場化」がこの実験の目的であり、ロックフェラー＝ロスチャイルド世界帝国の創立のための、これは強制的人体実験である。

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米軍の進める生命工学を使った人造兵士の製造
http://alternativereport1.seesaa.net/article/94701513.html
2008年04月26日

ナチスのアドルフ・ヒトラーに対し、人種差別の思想を教え込み、教育を担当したのが、ブッシュ一族の経営するニューヨークのロングアイランドにあるハリマン優生学研究所であった。

ナチスによるユダヤ人大量虐殺を直接指揮し、虐殺を実行したドイツ軍の指揮官は、このハリマン研究所から派遣された研究員であった。

この研究所は、有色人種を絶滅させる事を目的とし、有色人種の皮膚の内部にある色素に反応して発病するように遺伝子組換えを行った生物兵器を研究・開発している。

この研究所で長年、研究されてきたエイズ・ウィルスが、米国陸軍に持ち込まれ、生物兵器としてのエイズ・ウィルスが開発され、米軍によって世界中に拡散されて行った。開発したのはメリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所である。
このハリマン研究所では、現在、人間の遺伝子とバクテリアの遺伝子を結合させ、新しい生命体を作る実験が繰り返されている。目的は、猫がネズミを捕殺するように、人間の「天敵である生物を作り」、兵士として販売する事にある。

この研究所では、電磁波兵器によってこうした新しい生命体の脳波をコントロールし、人間に従順な兵士を製造できると考えているが、その開発過程・実用化の段階でコントロール不能になり、そうした生命体が大量に増殖すれば、人類は絶滅する事になる。

しかも、この電磁波を使った脳波のコントロール実験は、「どうしたら兵士をより凶暴に出来るか」と言った点に集中し、的が絞られている。

こうした「商品としての兵士」は、その大量生殖力を遺伝子に組み込まれ、大量生産が行われる。人類の開発したコンピューターにしばしば起こるように、この兵士が暴走し、コントロール不能になる可能性は極めて高い。

これは人類を絶滅させる危険性が極めて高い。戦争用の兵士開発に、そのようなリスクを犯す必要は全く無い。

しかも、ナチスの事実上の指揮官であったこの研究所が、この新しい生命体に有色人種だけを殺害するようにプログラムしない、という保障は何も無い。

この人間の「天敵開発」チームの内部では、その危険性を察知し、大論争が起こり、反対派は退職の危機に追い込まれているようである。しかし、この研究所の圧倒的多数の研究者は、この狂った研究を今後も継続して行く意志が「固い」。

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２１世紀、米軍の新戦略
http://alternativereport1.seesaa.net/article/112531153.html
2009年01月13日

米軍の今後の軍事戦略について、米国政府の最高意志決定機関・国家安全保障会議が作成した、ホワイトハウスの内部文書、ファイルＮｏ．「ＮＳＳ２００６」には、今後米軍の主力として「マテリアル・コマンド」を増強させると記載されている。

マテリアル・コマンドは、高度な戦闘能力を持つ戦闘用ロボットと、無人爆撃機、無人戦闘機を組み合わせた部隊である。この戦闘用ロボットには、クローン技術によるクローン人間兵士の採用が、今後、想定されている。

拙稿「ＣＩＡの人間ロボット化計画」で記載した人体実験の数々の「１つの成果」が、これである。

この部隊は高い戦闘能力を持つだけでなく、女性、子供、老人まで皆殺しにする目的で創設される。これまで敵国の女性、子供、高齢者に対しては、米兵の人間的な感情から危害が加えられて来なかったケースもあった。しかし、このロボット部隊にはそのような人間的感情は無い。容易に非戦闘員を「皆殺し」にする事で、未然に女性、子供による自爆テロを「防止する事が出来る」。

このロボット部隊は、自爆テロというイラク戦争の「教訓」から産み出された、女性、子供、高齢者殺害部隊である。

この熱感知装置で人間を把握する戦闘ロボットにとっては、女性、子供、高齢者は、敵の軍人と「全く同じ人体の形をした熱の固まり」でしかない。そして、自分と同じロボットでない者＝味方でない者は、全て殺害の対象となる。そこには人間の兵隊のような憐れみや手加減は存在しない。

この殺人ロボットは米軍の兵士の数だけ必要であり、数十万人分、今後製造され、米国軍事産業の「大規模な利益」の源となる。今後は戦闘で若者が死亡し、米国国民が「嫌戦」気分になり、反戦運動が広がる心配も無い。戦争拡大はロボット軍事産業の景気拡大と雇用拡大だけを米国にもたらす。

このロボット部隊はイラク戦争の教訓から、やはり産み出されている。

今後はイラクとイランと北朝鮮で同時に戦争を行っても、軍隊と兵士が不足する事も無くなる。これもイラク戦争への「反省」から来ている。世界中至る所で、無数の無感情の大量殺戮が、いくらでも反戦の声もなく自由に行う事が出来る。戦争はひたすらロボット軍事産業の利益拡大となる。

このロボット部隊の特徴は、０.１～０.２メガトンの小型核兵器を「通常装備」している点にある。ロボットは放射能では死なない。米軍兵士が放射能汚染される事を気にせず、「自由に核兵器が使える」。この小型核兵器により、敵軍を一瞬で全滅させる事が出来る。イラク戦争のように「長引く」事もない。

　米国政府は小型核兵器を「通常兵器」と位置付けている。

　このロボット部隊は、「核兵器を実戦使用」するための部隊である。

＊注１・・・日本の神戸市の「医療産業都市構想」が、このクローン兵士製造「実験場所」の１つである。阪神・淡路大震災の復興事業に要する資金の不足に「付け込む」形で、日本政府と神戸市に「半ば強制」された、この金儲けのための医療技術の研究所の集積都市を作る計画は、１００％全て、ブッシュのベクテル社が考案・設計している。

悪質な「人間ロボット化」の人体実験を繰り返してきた、ＣＩＡの経営者ブッシュのベクテル社である。

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アメリカ国防総省＝ペンタゴンの高等研究計画庁・ＤＡＲＰＡの要請・指令と協力の下、カリフォルニア大学バークレーー校が開発した特殊な電磁波発射装置は、外部から人間の脳細胞の視角領域の活性パターンを読み取る事が出来、この活性パターンを瞬時にコンピューターで解析する事によって、その脳が見ている画像をコンピューターのディスプレイ上に表示する事が可能となっている。

仮に、ある企業が新製品を開発し会議の席上で、その設計図を見ながら社員同士が議論していた場合、遠隔地から、この装置の電磁波を浴びせる事によって、デスク上に置かれた設計図を直接、盗み見る事が出来なくとも、社員の脳の中から設計図を盗み取る事が可能になる。

また、敵軍の軍事的機密施設に出入りする敵国の将校の脳に、この電磁波を照射する事によって、機密施設の内部構造の画像を入手し、同時に将校が閲覧した機密文書を簡単に遠隔地から手に入れる事が出来るようになる。

「人間の眼の、カメラ化」を、本人の意志とは関わり無く強制的に、実現する事ができる。

ＤＡＲＰＡの実験では、１１０回の実験で１１０回、全問を正解し、正確な画像がコンピューターのディスプレイ上に映し出された。

またＤＡＲＰＡの指令の下、南カリフォルニア大学の研究者セオドア・バーガーは、脳の記憶部分を司ると言われている海馬に特殊装置を装着する事によって、人間の記憶・思考の全てをコンピューターに転送し、ハードディスクに移し替え、また、この特殊装置に外部から命令を転送する事によって命令通りに人間を動かす実験に成功している。

「人間のロボット化」に、成功している事になる。

こうした「人間の眼の、カメラ化」、人間の身体・脳の「ロボット化」は、絶対に命令に逆らわず服従する冷酷無比な兵士の量産に役立つだけでなく、全人類をロボット化し「国家・政府の、命令のままに動く、アヤツリ人形化する」事を目的としている、

それ以外には、こうした技術は使いようが無く、開発主体がペンタゴンである事をも含めると、一部の人間達の命令に全ての人類が従う軍事・独裁政治体制の確立以外に、こうした技術の必要性は「存在しない」。

＊・・・このＤＡＲＰＡが、ネット検索最大手グーグルの「ボス」である点については、メールマガジン版オルタナティヴ通信、２０１１年３月号の記事、「グーグルは、イスラム過激派テロリスト達による、世界帝国建設を目指す」、参照。

(連続転載おわり)

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■kenchicjunreiのブログのおすすめ関連記事　カテゴリー: 人工知能電磁波兵器

http://yaplog.jp/kenchicjunrei/archive/121
非公然クーデター組織ＦＥＭＡと、電磁波マインドコントロール兵器
2014.05.06[Tue] 5:53

電磁波マインドコントロール兵器の開発プロジェクトは、もちろんSFなんぞではなく、

ソ連ロシアで実在した一方で、ソ連ロシアと提携する形で、米軍にも実在していた。

http://yaplog.jp/kenchicjunrei/archive/120
非公然公安治安テロリストは、非公然統治階層のどこに所属しているのか。
2014.04.16[Wed] 22:45

日本には、

(1)警察権力が及ばない非公然組織がある

(2)彼らが最高位権力という訳ではなく、その上もある

(3)その上の権力は皇室をも配下に置く

(4)自衛隊に似せた武装公安とも呼べる組織がある

(5)成田公安は一般の公安とは別組織である

千葉県成田市周辺の調査を行ったとき、車両1000台規模の大規模な付け回しに遭遇し、普段ガラガラの田舎の国道が大渋滞となりました。

その異常さをさすがに見かねたのか、千葉県警が20台程度のパトカーを出動させ、国道沿いから脇に入った空き地にずらっと待機させたまでは良いのですが、道路沿いまで出てきた警官はわずか一名。出てきたところで、指を加えてクロカモ車両が目の前を通過するのを見ているだけです。

この時、私ははっきりと認識しました、「警察にはクロカモの取締り権限がないのだ」と。つまり、クロカモは超法規的団体だということです。

それについては、123便事件で警視庁の調査ヘリが現場で撃墜されたにも拘わらず(証拠有り)、一切その件に触れられていない現実を見れば想像に難くありません。

== FIN ==

自衛隊「調別」は、日本版ＦＥＭＡクーデター部隊である、ことを推理する。

ttps://yaplog.jp/kenchicjunrei/archive/122（リンク切れ）

戦後日本のインテリジェンス(情報諜報機関)の歴史は、こんなふう。

インテリジェンスというからには、戦前の中野学校等、なになに機関のノウハウ
と人脈を継承しつつ、CIAと米軍の指導と影響化にあったが、日本の手本とし
て、1940年代には米欧のエシュロン網が産まれ、1952年には公表されない
まま国家安全保障局(NSA)が発足している。

国民の個人情報を収集した巨大なデータベースを収蔵してきたＦＥＭＡの巨大
地下施設建造もこの年代に始まっている。

５２年に誕生した「内調」と呼ばれる内閣官房調査室（現内閣情報調査室）が
５８年、自衛隊内に通信傍受機関「二別」を設置。

７８年、「二別」が、陸幕調査部別室（調別）に改編。

９７年、「調別」を中核にしてこれを吸収するかたちで防衛庁「情報本部」
発足。

さて、この「調別」、

国民にはほとんどまったく知られていない、自衛隊「調別」が、実は、国民に
とってとんでもない問題のセクションとなっている。

「調別」（陸幕調査部別室）は何をしている機関なのか。

ソ連ロシア、中国などの軍事機関の通信を傍受する、あるいは、日本の総合
商社の海外支社社員等に偽装し、軍事、政治、治安に関する外国情報を収
集する、ということも含めて、「調別」にとって、そうした活動は実は表向きで、

実際は、日本の国民が対象なのであり、これが主の任務であり、つまりは、国
民の生活と活動を傍受し個人情報を収集し、国民を監視する、ことを任務とし
ている、さらに監視にとどまらず、政府または統治階層にとって不必要な国民
を拉致拘束し殺害もする仕事の国家セクションに提供すべく、全国民を対象と
した巨大なデータベースを作成しているのではないか、という強い疑いがもた
れている。

さらには詰まるところ、「調別」は、憲法を無効化し国民に牙をむく、その牙を
隠しなから非公然に活動する、実質クーデター組織なのではないのか、とい
うことが、国民に隠されたままになっている、と言える。

なぜなら、国民には一般に議論されていない、まさに視界外となっている、自
衛隊とそのセクション「調別」が持つ「権限」というのが、

すべて国民に向けられた権限であり、それも国民が持つ憲法上の権利をほぼ
全面的に剥奪するものとなっているからだ。

以下は、自衛隊の持つ(有事の)権限。

１、国民への強制労働命令権を自衛隊が持つ。

２、全国民を軍隊に徴兵するための兵籍名簿への国民の登録義務を命じる権限
を自衛隊が持つ。

３、全通信施設、交通機関の支配権限を自衛隊が持つ。

４、衣食住を含む全国民生活の自衛隊による統制・支配権限を自衛隊が持つ。

５、国民への強制移住命令権を自衛隊が持つ。

６、全民間企業、組織の運営権限の政府への移譲命令権を自衛隊が持つ。

７、各地方ごとの郷土防衛軍の設置と国民の徴兵権限を自衛隊が持つ。

８、全物資、国民の全財産の徴収・支配権限を自衛隊が持つ。

９、国民の土地を強制収容する権限を自衛隊が持つ。

１０、全ての輸送手段の徴収、支配権限を自衛隊が持つ。

１１、民間船舶、港湾施設を支配する権限を自衛隊が持つ。

１２、全ての民間航空機、空港を徴用、支配する権限を自衛隊が持つ。

（以上、防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」から、非常事態措置諸法令の研究
　の項目より）。

「調別」が、これらの権限を実行するときのデータベースを持ち(権限実行に
は、論理的には、すでにデータベースを持っていることになる)、権限
実行プランを作成するセクションに、該当する。

おそらく、これを読んだだけでは、有事法制はこの程度のものになるだろうな、
しかしそれは、有事の一時的なものになるはずだ、と大部分の日本人は思って
いるのだろう。

しかしこの自衛隊の持つ(有事の)権限と、あの米国の、設立当時から長年、国
民の個人情報を収集し巨大なデータベース帝国を構築してきた所業をもつ、Ｆ
ＥＭＡの、それが持つ権限とを比較して、それがほぼ同一の権限内容となって
いるとき、自衛隊の持つ有事の権限は、日本版ＦＥＭＡを意味し、その有事の
権限は、日本でなされるクーデターによる独裁制のなかで、平時の永続する権
限を意味する、という可能性が現実性をもってくる、ことになる。

つまり、ここで真に問題としているのは、次のことである。

論理的にすでに国民の個人情報を収集した巨大なデータベースを構築している
はずであり、そしてそのデータベースは、さて、では、はじめから有事の際に使
用するため、のことのみに限定して、これを目的として、構築されてきたものな
のか、ということ。

もし、これだけのデータベースが存在できるなら、これも論理的にいって、

統治階層にとっては、そんなことは、ありえない！！

だから、自衛隊「調別」は、有事法制を表の顔としているが、本体は、日本版
ＦＥＭＡであり、それは、

民営化した国軍を擁するグローバル金融資本と多国籍企業が世界を統治す
る、「世界政府」の明日を拓くためにあり、ＦＥＭＡテクノ独裁世界連邦を準備
するが、日本人の明日の日付は抹消するための、実質クーデター部隊であ
る。

防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」かや書房
入手先: 7net
新版　発行年月 1996年07月販売価格 3,107円 (税込3,356円)